働き方改革で在宅勤務などのリモートワークがメディアで日々取り上げられています。あなたの会社は在宅勤務など働く場所にこだわらない働き方が採用できていますか？
働き方改革の本質は残業時間の削減ではないと言うことを働くとは何をする事なのか。働き方改革とは何をする事なのかで解説しました。
今回は在宅など、リモートで働く制度がなかなか採用できない理由を考えていきます。対象は事務職や総合職などオフィスワークをメインにする会社員です。
目次
びっくりした発言
先日ある方が、働き方改革に取り組んでいるとのことで、話を聞きました。子育て世代の為に在宅ワークをしたいという発言があったところ、「チームの状況を把握できない」とか「部下の業務に対する姿勢が評価できない」と言った人が何人もいたそうです。
そもそも、働き方を変えていこうって言う姿勢はないのか！？と思うと同時にその方の所属しているチームには働き方改革なんてできないだろうなぁ、と思いました。
そもそも部下の業務を監視する必要があるのか
一見まともに見える「チームの状況を把握できない」については、今時はSlackやWebexと言った仕事で使えるSNSツールがありますし、なにも一週間まるごと在宅ワークさせてくれと言っているわけではありませんよね。週に1，2日くらいは在宅でも十分なコミュニケーションは取れると思います。
一方、「部下の業務に対する姿勢が評価できない」はもっとひどいですね。どんだけ部下のこと信頼していないんですか？って感じです。でも、まあそういう職場は在宅勤務はやめておく方がが良いと思います。できませんからね。PCの前に座っている時間の長さでは無く、成果や実力で評価するんだと言っている職場もあります。
実は上述の人はそのような職場で働いているのですが、なぜそのような職場でも「部下の業務に対する姿勢が評価できない」と言うような発言が出てしまうのでしょうか。これは調査と言うより私の推測ですが、本当は評価する側の責任者が新しいシステムについて行けないのが怖いのでは無いかと思います。実力主義や成果主義は表向きで、実際は「業務に対する姿勢」が評価される風土なのかな、と。『』がついているのは忙しい風の人が高評価と言う事です。もしそうなら前時代的ですね。
チームの総合的なパフォーマンスを上げること
そもそも在宅ワークなど、働き方を変えると言う事の意味は何でしょうか。冒頭のリンク先でも解説した通り、究極には売値を高くすることと原材料費を抑えることによって付加価値（=粗利益率）を高めるのが生産性向上であり、その手段を変えるのが働き方改革です。
それが分かっていれば、業務に対する姿勢では無く、従業員が付加価値を生みやすい状態を作るかが大事だと言うことに気づきます。子育てで毎日の出勤が厳しければ、有給休暇を使わざるを得ない。子供が熱を出せば会社を休まざるを得ない。
それなら午前中は休みにして、午後は在宅ワークができればいいだけの話です。従業員が働きやすい状況を作って付加価値を生みやすい状態に整える。これが生産性向上の手段である、働き方改革の本質です。別記事でも何度か書いていますが、残業の削減や有給休暇の取得そのものが目的では無いと思っています。
優秀な人材を流出させないこと
働きやすい状況が確保できて、しかも、自分が会社に与える付加価値（粗利益率）が上がれば、自然とやりがいも出てきます。働きやすくてやりがいも感じられる企業に勤める人は幸せですね。こういう職場に人は集まるし、優秀な人も離職を減らせて、結果、会社も従業員もお互いにハッピーになっていくと思います。
個人的な立場からできること
これは社風とか職場の雰囲気とか言った話なので、本来は経営層や管理職が積極的に取り組んでいくべき課題だと思います。しかし、上司の文句を言っても始まりません。自分ができることは何でしょうか。おそらく下の二つだと思います。
- 転職する
- 小さな組織なら、実績を出して認められてから会社に言う
現実的なのは1ですね。自分の人生なので、無理して働きにくい会社で働き続ける必要は全くないと思います。比較的小さな事業所であれば、自分の発言力によっては社風を変えていくこともできるかもしれません。でも困難だと思います。
以上、職場を変えるための具体的な解決策を提示できませんでしたが、転職は働き方を変えることについて能動的にできる手段である事を、この記事の結論としたいと思います。
